ハザードマップ
近年は集中豪雨など大雨による水害が多発しています。
ニュースなどで見かけた事がある方も多いでしょうし、実際に被害に遭った事がある方もいらっしゃるかもしれません。
このような気象による被害を未然に防ぐのはなかなか難しいですが、被害状況を最小限にするために、日頃から防災グッズを用意して、いざというときにどのように行動するべきなのか確認しておくことはとても大切です。
国や各市町村では、水害のリスクが高いところや被害の大きさ、いざと言うときの避難場所が記載されているハザードマップというものを作成しており、国土交通省で各市町村のホームページで公表して各役所に置いています。
実際にハザードマップを確認したり、お手にとったりした事がある方はあまりいらっしゃらないのではないでしょうか？
水害、と一言に行っても水害には様々な種類があり、その種類ごとにハザードマップが作成されています。
ではハザードマップにはどのような種類があるのでしょうか？
洪水ハザードマップとは？
大雨により河川が氾濫することを想定したハザードマップを指します。
平成17年に改正された「水防法」に基づいて作成された、河川に設置されている堤防が決壊したときに、どの地域がどのくらい浸水するのか、という想定が示されている「浸水想定区域図」に避難場所などが書き込まれているものです。
土砂災害ハザードマップとは？
集中豪雨などの大雨などによりがけ崩れや土石流の発生などといった土砂災害が起こると想定される地域を、土砂災害防止法に基づいて各都道府県知事が指定して土砂災害の警戒区域が書かれているものを指します。
また、これらのハザードマップには災害時要援護者（災害が合ったときに自力で非難する事が難しい人のこと。主に身体障害者、高齢者、子供などを指します）の利用する施設への対応や、このような施設にハザードマップを配布する事を義務付けるなど、被害を最小限に食い止めるための警戒態勢を充実させるようになっています。
水害ハザードマップの他にも、液状化や火災の起きる範囲の想定された地震災害や、溶岩流や火山灰の範囲の想定された火山災害など災害の種類によってハザードマップが作成されていますが、このような特定の災害を対象とせずに避難経路や避難場所などを記載した地図も存在します。
自分の住んでいる地域がどのような被害に遭いやすいのか、いざと言うときにはどこに避難するべきなのかを確認しておきましょう。
また、防災グッズを常備するようにしておき、家族内で災害にあったときにどのように連絡を取り合うかなどを話し合っておくことも大切です
災害はいつ起こるかわかりません。
被害を大きくしないためにも災害の起きる前から行動を起こしておきましょう。